2017年のNISA方針は国内投資信託を中心に積み立てていきます

早いものですでに2017年を迎えました。遅ればせながら我が家でも2017年からNISA(ニーサ)を利用し、投資家1年生として歩みだすことにしました。今まで日本の個別株やFX、海外投資と手を出してきては失敗の繰り返しでしたが、すぐにお金持ちになる夢を捨てて、10年単位で投資に取り組んでいこうと思います。

投資って言っても難しいんでしょ?

と考える人も多いと思いますが、投資家1年生として選んだのは「インデックス投資信託による分散投資」です。いままで個人で投資の勝負しようと思ってましたが、結果はすべて惨敗。なら投資のプロに任せちゃおう、と考えた結果です。

投資の世界では大きく勝てなくても、負けなければいいのです。小さな「勝ち」を積み上げていけば10年後には大きな実になって返ってくると信じて取り組みます。

投資信託を買う上で絶対に欠かせない条件

 とにかく手数料が安いことが第一条件

  • 最低5年以上の長期投資を見据えたファンド(満期なしの無期限
  • 買付手数料が無料のファンド(ノーロード投信
  • 信託財産留保額が0.5%以下のファンド
  • 信託報酬が年率1%以下のファンド(低ければ低いほどいい)

投資信託のような長期積立が前提となっているので、永続的に発生するコストはできるだけ安いほうがのちのちになって大きな利益となります。最近では投資信託の信託報酬が0.5%を下回ることも珍しくなく、投資を何も分からない初心者にとって良心的な投資信託が増えてきました。

早速、SBI証券に5万円の入金し積立設定をする

さっそく生活防衛資金から5万円をSBI証券の口座に入金し、今月から積立設定をしました。積立額は35,000円/月。将来的には100,000円/月を目指す予定です。

SBI証券で積立投信の設定をした投資信託

毎月積立可能な資金が現時点では少ないため、上記の条件をもとに下記の投資信託を選択。あとはセゾン投信のバランスファンドに30,000円/月ほど積み立てていく予定です。正直、いまさら投資信託? という感じは否めませんが、勉強がてら、当ブログで運用報告を定期的にしていく予定です。

ニッセイ外国株式インデックスファンド

積立額:20,000円/月

とにかく先進国。この投資信託は購入時手数料0円のノーロード投信、さらに信託報酬が0.214%という圧倒的な低さ。このファンドと三井住友TAM-SMTグローバル株式インデックス・オープンと迷いましたが、圧倒的なランニングコストの安さでこちらに軍配が上がりました。

投資信託は分散投資(アセットアロケーション)が基本とされますが、同じような投資信託を複数積み立てていても管理が面倒になると言う理由から、私は「先進国株式」「外国債券」「日本株式」の3本だけで積み立てていく予定です。

三井住友・DC外国債券インデックスファンド

積立額:5,000円/月

とりあえず外国債券はこの投資信託を選択しました。場合によってはポートフォリオから外すかもしれません。

レオス-ひふみプラス

積立額:10,000円

日本株は昨今、投資信託業界でも話題のひふみ投信の姉妹ファンドであるレオスーひふみプラスにしました。SBI証券でもランキング上位に食い込んでいます。ただ、日本株(日本経済)はどちらにせよ将来的に明るくなさそうなので、投資額は低めに設定しています。

番外編:セゾン投信

セゾン投信の口座開設申込書が郵送できましたが、セゾン投信のファンドが楽天証券の個人型確定拠出年金に組み入れられたというニュースを見て、ちょっと心が動いています。

確定拠出年金は2017年1月から加入対象者が拡大されることにより、今まで加入できなかった主婦なども加入できるようになりました。私も転職先に企業型確定拠出年金制度があるらしく、てっきり加入できないと思っていましたが、企業型確定拠出年金の加入者であっても毎月20,000円までであれば積み立てられるので、楽天証券でセゾン投信を買うのもありかな、と考えています。ただ、楽天は個人的には好きではないんですけどね。

【超初心者向けおすすめ資産運用】投資は株だけじゃない、30代からはじめたい「セゾン投信」

追記:2017年のNISA成績は+15%、2018年は?

2017年はアメリカ市場を筆頭に日本の株式市場も好調だったため、最終的な投資利益(含み益)は+17万円ほどになりました。もともと上記3種類の投資信託でNISAを使う予定でしたが、途中の運用方針の変更によって2017年のNISA枠の半分を米国ETFが占める結果となりました。

投資1年目にしては上出来な運用結果でしたが、2年目に入る2018年のNISAは米国ETFを中心にポートフォリオを組んでいく予定です。

【2018年NISA方針】米国株が絶好調だった2017年だったからこそ70%を米国ETF(個別株)へ再投資

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